AI投資の主役がGPUからメモリへ──TrendForceが示すDRAM価格「2026年に約270%上昇」の内訳

「AIインフラといえばGPUの奪い合い」というイメージは、2026年後半には修正が必要かもしれない。台湾の調査会社TrendForceが2026年8月25日に公開したプレスリリースは、CSP（クラウドサービスプロバイダー）のAIインフラ設備投資の中で、DRAM・NANDというメモリが占める比率が急拡大していることを、具体的な数字とともに示している。

3行まとめ

1. TrendForceの推計（2026年8月25日発表）によれば、主要CSPのAIインフラ設備投資は2026年に前年比98%増、2027年にさらに50%増の見込み。うちDRAM+NANDが**2026年にCSP設備投資の47%、2027年には68%**を占めるという。
2. サーバDRAMの契約価格は2025年下半期に累計64%上昇し、2026年にさらに約270%の上昇を見込む。HBM契約価格も2027年に70〜140%上昇し得るとする。
3. NVIDIAのAIチップ値上げは複数の媒体が報じているが、NVIDIA自身の公式発表は本記事の作成過程では確認できなかった。TrendForceのレポート自体も値上げ幅を明言していない。

TrendForceが示す設備投資の内訳

TrendForceのプレスリリースが示す推計の骨子は次の通りだ。

これらはいずれもTrendForceの推計であり、実際の市場価格がこの通りに推移するかどうかを保証するものではない。TrendForceは2026年Q2以降のLTA（長期契約）には価格上限が入り始めているとも記している。ただし、AIインフラ投資の構成比が「GPUだけでなく、それを支えるメモリの調達コストが急拡大している」という方向性そのものは、業界の複数の動きと整合する。

TrendForceが導く帰結:AI ASICへの誘因

TrendForceはこの状況の帰結として、「NVIDIAのようなサーバ／AIチップ供給側が値上げを正当化しやすくなる」「CSP側はシステム当たりのメモリ搭載量を削る方向に動き得る」「モデルアーキテクチャをシリコンに焼き込むAI ASICの検討もその一形態」という見方を示している。メモリコストの急騰が、汎用GPUから専用シリコン（ASIC）への移行を後押しする一因になり得る、という論理だ。

これは、AMDのTaalas買収やOpenAIのJalapeñoチップ開発など、「モデルをハードウェアに焼き込む」方向への動きが2026年に相次いでいることとも文脈的につながる。

NVIDIA自身の決算が示す規模感

TrendForceは前段の推計と並行し、2026年8月28日付の別のプレスリリースでNVL72ラック（NVIDIA製GPUを搭載したラックスケールシステム）の出荷額見通しも示している。それによると、GB300ラックが2026年の出荷を牽引し、2027年前半まで需要が堅調に続く見込み。その後は次世代のVR200ラックが2027年の出荷の中心になるという。NVL72ラック（GB・VR両プラットフォーム含む）の出荷台数は2027年に前年比50%超の伸びを見込み、Vera Rubinシステムの平均販売価格（ASP）はGB300のおよそ2倍になる見通しだとしている。この結果、GB300・VR200・VR300のNVL72ラックシステムの合計出荷額は**2027年に7,100億ドル超（前年比214%増）**に達するとTrendForceは推計している。

同じプレスリリースは、ラックスケールソリューションの顧客構成にも変化があるとしている。北米の主要CSP5社が引き続き主要な買い手だが、その調達シェアは2025年の約70%から2026年には約60%まで低下する見込みで、Tesla（xAI・SpaceXを含む）やCoreWeaveなどの需要が伸びていることが要因だとしている。同プレスリリースは「NVIDIAの直近の決算でも、Data Center事業が売上高全体の約93%に迫っている」とも述べている。

この数字をNVIDIA自身の一次情報で確認すると、NVIDIAが2026年8月26日に発表した2027会計年度第2四半期決算では、売上高962億ドル（前年比106%増）、うちData Center部門の売上高890億ドル（前年比117%増）だった。890÷962を計算すると約92.5%となり、TrendForceの「約93%」という記述とおおむね一致する。CEOのジェンスン・フアン氏は決算発表で「AI has reached its inflection point. It’s doing useful work. Its tokens are productive and profitable. Now, compute is revenue.（AIは変曲点に達した。有用な仕事をしている。そのトークンは生産的で収益性が高い。今やコンピュートは収益だ）」とコメントしている。

NVIDIA自身が示すメモリコストへの技術的対応

TrendForceの推計とほぼ同じタイミングで、NVIDIAは公式ブログで「メモリコストが増す中での効率化」につながる技術発表を行っている。2026年8月26日付のNVIDIA公式ブログによれば、NVIDIAはNVLink Fusion（NVIDIA以外の企業が設計するカスタムXPU・CPUをNVIDIAのラックスケールプラットフォームに接続する仕組み）に「NVHBM」という新しい高帯域幅メモリ技術を追加した。

従来のHBMアーキテクチャはメモリコントローラをXPU側のダイに置いていたが、NVHBMはこのメモリコントローラをHBMのベースダイ側に統合する設計に変更したという。NVIDIA公式ブログが示す効果は次の3点だ。

NVIDIA公式ブログは、AmazonのAnnapurna Labsが次世代Trainiumチップ（Trainium4以降）でNVHBM技術に取り組む最初のパートナーになるとも発表している。これは、AWSが独自チップ（ASIC）を持ちながらNVIDIAのラックスケール規格とも接続を続けるという、GPU陣営とASIC陣営の技術的な折衷点を示す動きでもある。メモリコストと供給の逼迫が、専用シリコンへの完全移行だけでなく、NVIDIA自身によるメモリ効率化技術の投入という形でも業界に影響を与えていることがうかがえる。

NVIDIAの値上げ報道:未確認情報として扱う

メモリ価格の急騰と並行して、NVIDIAがAIチップ価格を引き上げているという報道も出ている。The Informationは2026年8月22日に「NVIDIAがAIチップ価格を約17%引き上げ」、Bloombergは同日「15%超の値上げを顧客に通知」と報じたとされる（いずれも見出しレベルの情報で、本記事の作成過程では有料記事の本文まで確認できていない）。Tom's Hardwareは8月17日に「メモリ価格が12か月で500%上昇、DDR5 128GBが3,399ドル」と報じているが、これも見出しレベルの確認にとどまる。

一方、NVIDIA自身の公式な値上げ発表は、本記事の作成過程で確認した範囲(NVIDIA newsroomの8月分プレスリリース)には見当たらなかった。値上げ幅について15%・17%と報道によって数字が揺れていること自体が、この件がまだ公式には確定した情報として出ていないことを示している。

なぜこの切り口が日本語圏で薄いか

「AI投資の主役がGPUからメモリに移りつつある」という切り口は、日本語圏では自作PC向けのRAM価格の高騰として語られることが多く、CSPの設備投資構造の変化という角度からの解説はまだ少ないとみられる。メモリ不足が2027年まで続くという業界の見立てが正しければ、これは一過性のニュースではなく、9月以降も参照される可能性のあるテーマだ。

NVIDIAのチップ値上げ幅は見出しレベルの確認にとどまる

• 本記事のメモリ価格・CSP設備投資に関する数字はTrendForceの2本のプレスリリース（推計）が一次資料。TrendForceは市場調査会社であり、これらの推計値が実際の市場価格の推移と一致するかどうかは、本記事執筆時点では検証できない将来予測にあたる
• NVIDIAの決算数字（売上高962億ドル・Data Center部門890億ドル）とNVHBM技術発表（帯域幅30%向上等）は、NVIDIA自身の公式発表を本記事で直接確認した。ただし「約93%」という比率はTrendForceの記述をNVIDIAの実数から逆算で近似したものであり、NVIDIA自身がこの比率を明言しているわけではない
• NVIDIAのチップ「値上げ」についての報道（15%・17%という数字）は、いずれも本記事作成時点で見出しレベルの確認にとどまり、報道各社の記事本文・NVIDIA自身の公式発表のいずれも確認できていない。この値上げ幅を断定的な事実として扱うことはできない
• メモリ価格急騰が実際にAI ASIC（専用シリコン）への移行をどの程度後押ししているかについての定量的な検証は、TrendForceのレポート自体が推測として述べているにとどまり、本記事でも独自の検証は行っていない
• NVHBM技術の効果（帯域幅30%向上・電力15%低減・ダイ面積25%増）はNVIDIA自身が示す数値であり、第三者機関による独立検証は本記事の範囲では確認できていない

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